看護師の履歴書の書き方｜免許・資格欄の正式名称と取得年月、職歴・本人希望欄の見本
看護師の履歴書は、どの様式を使えばいい？
応募先が様式を指定していなければ、市販の履歴書や、厚生労働省の履歴書様式例を使えます。様式例は、日本規格協会がJIS規格の解説から履歴書の様式例を削除したことを受け、厚生労働省が2021年（令和3年）4月に示したものです[1]。ハローワークインターネットサービスから、PDF・Excel形式でダウンロードできます[2]。
- 性別欄 — 「男・女」の選択ではなく任意記載で、書かないこともできる
- 設けない欄 — 「配偶者」「扶養家族数」「配偶者の扶養義務」「通勤時間」の欄はない
- 主な欄 — 学歴・職歴、免許・資格、志望の動機・特技・アピールポイントなど、本人希望記入欄
様式例には法的な拘束力はなく、使うかどうかは各事業者の判断です[1]。応募先の採用ページに指定の書式があれば、そちらを使います。各欄の基本的な書き方は医療事務の履歴書の書き方でも説明しているので、ここでは看護師ならではの書き方に絞ります。
免許・資格欄には何をどう書く？
免許は、保健師助産師看護師法で使われている名称で書きます。看護師・保健師・助産師は厚生労働大臣の免許、准看護師は都道府県知事の免許です（同法第7条・第8条・第12条）[3]。
| 免許・資格 | 書き方の見本 | ポイント |
|---|---|---|
| 看護師 | 看護師免許 取得 | 「正看護師」とは書かない |
| 保健師 | 保健師免許 取得 | 看護師免許の行も別に書く |
| 助産師 | 助産師免許 取得 | 看護師免許の行も別に書く |
| 准看護師 | 准看護師免許 取得 | 免許を受けた都道府県を添えると伝わりやすい |
| 専門看護師・認定看護師・認定看護管理者 | 認定看護師（〇〇分野）認定 | 日本看護協会の資格。分野名まで書く |
保健師・助産師の免許は、それぞれの国家試験に加えて看護師国家試験にも合格した人に与えられます（同法第7条）[3]。看護師免許とは別の免許なので、看護師免許も1行として書きます。
専門看護師・認定看護師・認定看護管理者は、日本看護協会の資格認定制度による資格です。いずれも5年ごとに認定の更新があります[5]。更新中であることが分かるように、認定の年月とあわせて書いておくと確認しやすくなります。運転免許など看護の仕事以外の免許・資格は、看護の免許の後にまとめます。
取得年月は、合格の月と登録の月のどちら？
看護師免許は、看護師国家試験に合格した人が申請し、看護師籍に登録されることで与えられます（同法第12条第3項）[3]。看護師籍には「登録番号及び登録年月日」と「国家試験合格の年月」の両方が記録されます（同法施行令第2条）[4]。
免許・資格欄は「取得」を書く欄なので、籍に登録された年月を書くのが免許の仕組みに沿った書き方です。合格の年月と登録の年月はずれることがあるため、思い込みで書かず、手元の免許証で確かめてください。保健師・助産師も、それぞれの籍に登録された年月を書きます。応募先から「合格年月を書く」などの指定がある場合は、その指示に従います。
結婚などで氏名が変わり籍訂正をした場合も、取得年月は最初に登録された年月のままです。籍訂正の手続きは看護師が引っ越すときの手続きで説明しています。
学歴はどう書く？看護学校の名称は？
学歴は、学校の正式名称を省略せずに書きます。看護師養成の課程は、大学・短期大学・専門学校（養成所）などさまざまなので、学部・学科・課程の名前まで書くと、どの課程を修了したかが伝わります。
- 〇〇大学 看護学部 看護学科 卒業
- 〇〇看護専門学校 看護学科 卒業
- 〇〇高等学校 衛生看護科 卒業（准看護師の課程の場合など）
上は書き方の見本です。学校名が変わった場合は、在籍していたときの名称に「（現 〇〇）」と添える書き方もあります。
職歴はどう書く？病棟・診療科の書き方
看護師の職歴は、医療機関の名前だけだと仕事の中身が伝わりません。配属された病棟・診療科と、その後の異動を書くと、経験してきた領域が一目で分かります。
| 年 | 月 | 職歴（書き方の見本） |
|---|---|---|
| 20XX | 4 | 医療法人〇〇会 〇〇病院 入職（常勤） |
| 消化器内科・外科混合病棟に配属 | ||
| 20XX | 4 | 同院 救急外来へ異動 |
| 20XX | 3 | 一身上の都合により退職 |
| 20XX | 5 | 〇〇クリニック 入職（パート） |
| 内科・小児科外来に勤務 | ||
| 現在に至る | ||
| 以上 |
- 医療機関名 — 法人名から正式名称で書く。名称が変わった場合は当時の名称に「（現 〇〇）」
- 雇用形態 — 常勤・パート・派遣などを添えると誤解がない
- 病床数や役割 — 書ききれないことは職務経歴書に回す。履歴書の職歴は「いつ・どこで・どの部署」が分かれば十分
- ブランク — 子育てなどで離職していた期間があれば、無理に埋めず事実だけを書く。復職の準備は看護師のブランクからの復職を参照
- 患者さんの情報は書かない — 経験を伝えるときも、個人が分かる情報は書かない
志望動機と本人希望記入欄には何を書く？
志望動機は「なぜ看護師としてその職場か」「これまでの経験をどう生かすか」を、応募先の採用ページや診療内容に結びつけて書きます。組み立て方と例文は看護師のクリニックへの志望動機にまとめています。
厚生労働省の様式例の本人希望記入欄には、「特に給料・職種・勤務時間・勤務地・その他についての希望などがあれば記入」と書かれています[1]。看護師の場合、次のことを書いておくと面接での確認がスムーズです。
- 勤務形態 — 常勤・パートの希望、勤務できる曜日と時間
- 夜勤・オンコール — できる・できない・回数の希望。子育て中なら事情を一言
- 入職できる時期 — 今の職場の退職日が決まっていれば「〇月〇日以降入職可能」
- 特になければ — 「貴院の規定に従います」とし、聞きたいことは面接で確かめる
上の項目はいずれも書き方の見本です。希望を書きすぎると条件の交渉のように見えることもあるので、譲れない点に絞ります。入職できる時期の考え方は看護師の退職の伝え方も参考にしてください。
提出前に確かめることは？
- 免許の名称が「看護師免許」など法律の名称になっているか
- 取得年月を免許証で確かめたか。和暦・西暦が書類の中で混ざっていないか
- 職歴の年月が、退職・入職の順番どおりに並んでいるか
- 応募先の採用ページに、書類の送り方（郵送・メール・応募フォーム）や指定の様式の案内がないか
- メールで送るときの書き方はクリニックへの応募メールの書き方を参照
履歴書ができたら、採用ページから直接応募
採用直行便では、病院・クリニックが自ら公開している採用ページを、市区町村や駅から探せます。応募書類の送り方や指定の様式は医療機関ごとに違うので、各採用ページで確かめてから送ってください。看護師の採用ページ一覧から探し、直接応募の流れは看護師の直接応募ガイドを参考にしてください。
参考資料（確認日 2026年10月24日・25日）
- 厚生労働省「履歴書の様式例の作成について」（令和3年4月16日 労働政策審議会安定分科会資料） PDF
- ハローワークインターネットサービス「履歴書・職務経歴書の書き方」（厚生労働省履歴書様式例のダウンロード） ページ
- 保健師助産師看護師法 第7条・第8条・第12条（e-Gov法令検索） 法律
- 保健師助産師看護師法施行令 第2条（e-Gov法令検索） 施行令
- 公益社団法人日本看護協会「資格認定制度」 ページ
よくある質問
看護師免許の正式名称は何ですか？
保健師助産師看護師法では「看護師免許」です。履歴書の免許・資格欄には「看護師免許 取得」と書きます。保健師・助産師は「保健師免許」「助産師免許」、准看護師は「准看護師免許」です。
取得年月は、国家試験に合格した月と免許の登録の月のどちらを書きますか？
免許は、国家試験の合格後に申請し、看護師籍に登録されることで与えられます（保健師助産師看護師法第12条）。「取得」として書くのは籍に登録された年月が仕組みに沿っています。合格の年月とずれることがあるので、手元の免許証で確かめてください。応募先から指定があれば、それに従います。
保健師免許や助産師免許を持っている場合、看護師免許も書きますか？
書きます。保健師・助産師の免許は、それぞれの国家試験に加えて看護師国家試験にも合格した人に与えられます（同法第7条）。看護師免許と保健師（助産師）免許は別の免許なので、取得した順に両方を書きます。
病棟の異動は職歴欄に書きますか？
書くと経験が伝わりやすくなります。入職の行に配属先（例：内科病棟）を添え、異動があれば年月と異動先を1行ずつ書くのが見やすい書き方です。異動が多くて書ききれない場合は、職務経歴書に詳しく書き、履歴書は「詳細は職務経歴書に記載」とまとめます。
履歴書の性別欄は書かないといけませんか？
厚生労働省の履歴書様式例では、性別欄は記載が任意で、書かないこともできます。応募先が指定する様式がある場合は、その指示を確認してください。
次の職場は、公式採用ページから直接応募
採用直行便は、全国の病院・クリニックが自ら公開している公式採用ページを、市区町村・診療科・最寄り駅から探せる無料のサイトです。会員登録は要りません。紹介会社を通さずに応募すると、採用する医療機関に紹介手数料の負担がかかりません。
この記事は一般的な情報提供です。制度・料金・サービス内容は変わることがあります。手続きや申し込みの前に、必ず各機関・各社の公式情報をご確認ください。