針刺し事故が起きたときの対応|看護師が知っておく報告・検査・労災保険の流れ

公開 2026年11月17日・最終更新 2026年11月17日

結論:針刺し事故が起きたら、①受傷した部位を流水で洗う、②ただちに責任者・感染管理の担当者に報告する、③医師の判断で検査や予防の対応を受ける、という流れが一般的です。細かい手順は職場のマニュアルが優先します。労災保険では、汚染された血液などを含む針による受傷は「業務上の負傷」として扱われ、受傷後の処置や、医師が必要と認めた検査が給付の対象になります(厚生労働省の通知)。自分の判断で報告を省かないことが大切です。

針刺し事故とは?どんな感染が問題になる?

針刺し事故は、患者さんに使った注射針などで自分の手指などを刺してしまうことです。メスなどの鋭い器具による切り傷や、血液などが目や傷のある皮膚に付くことも、同じように扱われます。栃木県が医療機関向けに作ったマニュアルは、こうした出来事を「曝露(ばくろ)」と呼び、針刺しや鋭利な医療器具による切創、粘膜や傷のある皮膚への血液等の曝露を指すとしています[1]。

問題になるのは、血液を介してうつる感染症です。兵庫県のウェブサイトに掲載されている医療機関向けのガイドブックは、受傷した人と原因となった患者さんの両方について、B型肝炎(HBs抗原・抗体)、C型肝炎(HCV抗体)、HIV(HIV抗体)の検査値を確認するとしています[2]。

この記事は、公的機関の資料で確認できる一般的な流れをまとめたものです。実際の対応は、勤め先のマニュアルと医師の判断が優先します。個別の処置や薬について、この記事を根拠に判断しないでください。

起きた直後は何をする?

流水で手を洗う

公的な資料に共通しているのは、まず洗うことです。

  • 流水で洗う — 栃木県のマニュアルは、曝露が発生した場合、感染性体液に曝露された創部または皮膚を「流水によって十分に洗浄する」としています[1]
  • 消毒や血液を絞り出すことについて — 兵庫県掲載のガイドブックは、流水での洗浄を挙げたうえで、受傷部位の消毒や血液を絞り出すことによる感染予防の効果は不明であると注記しています[2]。消毒まで行うかどうかは、職場のマニュアルに従います
  • 作業を引き継ぐ — 処置の途中なら、患者さんの安全を確保したうえで、近くの職員に声をかけて交代します。交代の仕方は職場ごとの決まりによります

誰に、何を報告する?

栃木県のマニュアルは、曝露を受けた人が、発生時刻・状況・程度・原因となった患者さんの感染性の情報などを、ただちに現場責任者・感染管理担当者などに報告するとしています[1]。報告先(師長、感染管理の担当者、当直の医師など)と、夜間・休日の連絡の仕方は、職場のマニュアルで決まっています。

報告の後は、所定の報告書を書きます。兵庫県掲載のガイドブックは、針刺しや粘膜曝露が起きたときに「エピネット日本版」(職業感染制御研究会編)の報告書を使って情報を集め、分析の結果を全職員に知らせて改善に取り組むとしています。感染性の有無にかかわらず、曝露が起きたときに用いる報告書と説明されています[2]。

報告は、本人を責めるためではなく、検査や予防の対応につなげ、同じことが起きないようにするためのものです。

どんな検査・予防の対応がある?

ここから先は医師が判断します。公的な資料で示されている考え方は、次のとおりです。

確認すること資料に書かれている内容
受傷した人と患者さんの検査値HBs抗原・抗体、HCV抗体(陽性ならRNAを追加)、HIV抗体を確認する[2]
患者さんがHBs抗原陽性で、受傷した人がHBs抗体陰性のとき受傷後48時間以内に、抗HBsヒト免疫グロブリンの投与と、必要に応じたB型肝炎ワクチンの接種開始を検討する[2]
患者さんがHIV陽性、または陽性が疑われるとき予防薬の服用は、曝露後できるだけ早く始める必要がある。服用するかどうかは、説明を受けたうえで本人が決める[1]
患者さんの検査をしていないときHIV検査が未実施の場合は、患者さんの同意を得たうえで検査を行う[1]
受傷した人の体の状態妊娠の有無、基礎疾患の有無などを確認する[1]

栃木県のマニュアルは、事故が起きてから説明を受けるのでは速やかな予防服用が難しいため、医療従事者にはあらかじめ予防服用や副作用についての知識を知らせておく事前の教育が必要だとしています[1]。入職時の研修やマニュアルで、自分の職場の流れを一度読んでおくと、いざというときに迷いません。

その後、決められた時期に追跡の検査を受けます。時期と回数は、職場のマニュアルと医師の指示に従ってください。

労災保険ではどう扱われる?

雇われて働く看護師が仕事中に針刺し事故にあった場合は、労災保険(労働者災害補償保険)の対象になりえます。厚生労働省労働基準局長の通知「C型肝炎、エイズ及びMRSA感染症に係る労災保険における取扱いについて」(平成5年10月29日 基発第619号、平成22年9月9日改正)は、次のように示しています[3]。

  • 業務上の負傷として扱う — 医療従事者などが、C型肝炎ウイルスやHIVに汚染された血液等を含む注射針等(感染性廃棄物を含む)で手指等を受傷したとき、すでにある傷や眼球等にその血液等が付着したとき
  • 受傷後の処置 — 受傷した部位に行われた洗浄、消毒等の処置は、業務上の負傷に対する治療として、療養の範囲に含まれる
  • 受傷後の検査 — 受傷後の抗体検査等(受傷直後の検査を含む)は、業務上の負傷に対する治療上必要な検査として保険給付の対象に含める。ただし、医師がその必要性を認めた場合に限る。受傷の前からすでに感染していたことが分かった場合、その後の検査は療養の範囲に含まれない
  • HIVの予防のための薬 — 受傷後、HIV感染の有無が確認されるまでの間に行われた抗HIV薬の投与は、感染の危険に対し有効であると認められる場合には、療養の範囲として取り扱う(平成22年の改正で追加)
  • 感染が確認された場合 — 汚染された血液等を取り扱う業務に従事し、その血液等に接触した事実が認められること、業務以外の原因によるものでないことなどの要件を満たすものは業務に起因すると判断され、その後の検査と治療は業務上疾病に対する療養の範囲に含まれる

この通知は、C型肝炎についても、A型肝炎・B型肝炎と同じくウイルス肝炎として業務上の疾病に当たりうると整理しています[3]。実際に労災と認められるかどうかは、労働基準監督署が個別に判断します。

手続きは、職場の労災の担当(総務・事務部門など)を通じて進めるのが一般的です。療養の給付の請求書などの様式は、厚生労働省のページから入手できます[5]。請求書の種類や医療機関側の受付の流れは、医療事務の労災の受付の流れで説明しています。

「患者さんに感染症はなさそうだから」と報告しないとどうなる?

忙しいときや、自分の不注意だと感じるときほど、報告をためらいがちです。しかし、報告しないことには次の不利益があります。

  • 検査や予防の機会を逃す — 予防の対応には、できるだけ早く始める必要があるものがあります[1]
  • 労災保険の判断材料が残らない — 通知は、血液等に接触した事実が認められることを業務によるものかの判断の要件に挙げ、受傷直後の検査結果が認定の基礎資料として必要な場合があるとしています[3]
  • 職場の改善につながらない — 報告書は、どの場面で事故が起きやすいかを分析し、器材や手順を見直すために使われます[2]

針刺し事故を防ぐために、職場は何をしている?

針専用の廃棄容器とワゴン

厚生労働省の通知「医療機関における院内感染対策について」は、職業感染防止として、使用済みの注射針に再びキャップをする「リキャップ」を原則として禁止し、注射針専用の廃棄容器などを適切に配置するとともに、必要に応じて針刺しの防止に配慮した安全器材の活用を検討するなどの対策を講じるよう求めています[4]。

兵庫県掲載のガイドブックは、安全器材について、使うためには職員教育が必要で、安全装置があっても正しく作動させなければ事故につながる可能性があるとしています。また、予防接種を「曝露を受ける前の感染予防対策」と位置づけ、職員の採用時にワクチンの接種歴や抗体価を確認し、抗体価が十分でない人には接種を行うとしています[2]。

転職・入職のときに確かめることは?

針刺し事故への備えは、採用ページに書かれていないことが多い部分です。面接や内定後の説明、職場見学で、次の点を確かめます。

  • マニュアルと報告先 — 針刺し事故のマニュアルがあるか。誰に報告するか。夜間・休日や、医師が1人の診療所ではどこに相談するか
  • 検査と受診の流れ — 自院で検査をするのか、ほかの医療機関を受診するのか
  • 安全器材と廃棄容器 — 安全装置付きの針を使っているか。廃棄容器が処置をする場所の近くにあるか
  • ワクチンの扱い — B型肝炎ワクチンの接種歴・抗体の確認をいつ行うか。接種の機会があるか
  • 入職時の研修 — 感染対策の研修で、針刺し事故の流れを教わる機会があるか

入職前後の健康診断や書類の準備は、雇入れ時の健康診断と内定後にやることリストにまとめています。見学の申し込み方は職場見学の申し込み方を参考にしてください。

これから職場を探すなら

感染対策の体制は、医療機関の規模や診療内容によって違います。採用直行便の看護師向けページから、通いたい地域の病院・クリニックの公式採用ページを開き、研修や安全への取り組みについて書かれているかを確かめてください。書かれていないことは、見学や面接で直接聞けます。

参考資料(確認日 2026年11月13日)

  1. 栃木県「栃木県 針刺し事故等発生時対応マニュアル」(令和6年8月1日作成) PDF
  2. 兵庫県ウェブサイト掲載「医療機関における感染症対策ガイドブック 職業感染対策(針刺し切創、血液体液粘膜曝露)/職員のワクチンプログラム」(2024年度改訂) PDF
  3. 厚生労働省労働基準局長通知「C型肝炎、エイズ及びMRSA感染症に係る労災保険における取扱いについて」(平成5年10月29日 基発第619号、改正 平成22年9月9日 基発0909第1号)和歌山県掲載 PDF
  4. 厚生労働省医政局地域医療計画課長通知「医療機関における院内感染対策について」(平成26年12月19日 医政地発1219第1号)大阪府掲載 PDF
  5. 厚生労働省「療養(補償)等給付の請求手続」 ページ

よくある質問

針刺し事故が起きたら、まず何をしますか?

職場のマニュアルが優先です。自治体が医療機関向けに出している資料では、まず受傷した部位を流水で十分に洗い、発生した時刻・状況・程度・原因となった患者さんの感染症の情報を、ただちに現場の責任者や感染管理の担当者に報告する流れが示されています。その後の検査や予防の対応は、医師の判断で決まります。

針刺し事故は労災保険の対象になりますか?

厚生労働省の通知(平成5年 基発第619号、平成22年改正)は、C型肝炎ウイルスやHIVに汚染された血液などを含む注射針で手指などを受傷したときを「業務上の負傷」として扱うとしています。受傷後の洗浄・消毒などの処置は療養の範囲に含まれ、受傷後の検査は医師が必要と認めた場合に保険給付の対象とされています。実際に認められるかは、労働基準監督署が個別に判断します。

相手の患者さんに感染症がないと思うときも、報告は必要ですか?

報告するかどうかを自分だけで決めず、職場の決まりに沿って報告します。報告がないと、検査や予防の対応を受ける機会を逃すおそれがあります。労災保険の通知でも、血液などに接触した事実が認められることが業務によるものかの判断の要件に挙げられ、受傷直後の検査結果が認定の基礎資料になる場合があるとされています。

入職前に、針刺し事故について何を確かめればよいですか?

針刺し事故のマニュアルと報告先があるか、夜間や休日に起きたときの連絡先、針刺しを防ぐ安全器材や針専用の廃棄容器の配置、B型肝炎ワクチンの接種歴・抗体の確認と接種の扱いを、面接や内定後の説明で確かめます。

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看護師向け:都道府県から探す 地図・駅から探す 直接応募の進め方

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